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本音で放談、ケアマネ×ドクター

認知症には「生活を支える医師」が不可欠【前編】

2018/4/09 配信

地域で高齢者の生活を支える上で、最も重要な役割を果たすのが、ケアマネジャーと医師です。ただ、この2職種の連携は、口でいうほど簡単ではありません。新企画「本音で放談、ケアマネ×医師」は、実際に在宅の現場で活躍する医師とケアマネを集め、それぞれの本音をぶつけ合うことで、よりよい連携の姿を探ります。第一回目のテーマは「認知症」。地域で暮らす認知症の人へのサービス提供にはどんな苦労があるのか、そして、医師とケアマネは認知症の人を支えるために、どのように連携すればよいのか―。ケアマネと医師、5人に存分に語ってもらいました。

■今回ご協力いただいた医師
小畑正孝 医師
赤羽在宅クリニック院長。専門は公衆衛生学。

■確実とは言い切れない認知症の画像診断

小畑:ケアマネさんが認知症の人を担当する時、特に困ることを教えてください。

40歳代女性ケアマネA(以下A):まず困るのは使っている薬の種類や、これまでどんな病気があって、どんな治療を受けてきたのか、まったく分からない人が多いことですね。なかには認知症の診断を受けないまま症状が進んでしまった人もいます。さらに何年も医療機関にかかっていない人も。そういう人の場合、かつての担当医師を探すことから始めなければならないので、本当に大変です。

50歳代女性ケアマネD(以下D):小畑先生はどうですか。長い間、全く受診していない認知症の人を担当されたりしたことはありますか。

小畑:「認知症があるのはわかるけど、他の病歴がわからない」という人は、私が往診している足立区や北区、川口市では、そんなに珍しくないですね。そして、実は認知症だったということがわかると、家族があわてて「まずは、どんな認知症なのか、最新の検査機器がある病院で診断してもらなきゃ」ということになります。ただ、私は、あんまりお勧めしていません。

ケアマネ一同:なぜですか?

小畑:認知症の種類を確定する上で最も確実な方法は、患者の死後、その脳の組織を調べることです。そして、その結果と画像診断の結果とは、違っていることが結構あります。それだけに、画像診断まで何カ月も待ったり、認知症の疑いのある人を頑張って病院に連れて行ったりする努力に見合う成果が得られるかどうか、疑問を感じるのです。

ケアマネの皆さんもご存じとは思いますが、認知症の診断に連れて行こうとすることが、家族の絆を壊すきっかけになることも結構多い。さらに、診断に行きたくないという思いが高じて、医療や介護のサービスすべてを拒絶する人すらもいます。そうしたリスクに見合うほどの結果が画像診断で必ず得られるか、というと、やはり疑問符を付けざるを得ないのです。

さらにいうと、アルツハイマーはアルツハイマー、レビー小体はレビー小体と、きっちり分かれて発症するわけではありません。混合して発症する場合が多いのです。だから、厳密に分けるのは、実質的には意味がない。

:しかし、介護保険を利用するとき、どうしても主治医意見書が必要です。

小畑:診断は画像のような高度な機械を使わなくてもできます。長谷川式などを使えば。

:すると最初から訪問診療の方がいいわけですか。

小畑:そうですね。それで対応できる例は多いと思います。もちろん、画像診断が必要な場合もありますよ。例えば「治る認知症」として有名な正常圧水頭症の疑いがある場合であれば、画像を使った診断が不可欠です。硬膜下血種の場合も同じです。治る見込みがあるのであれば、最優先で診断し、治した方がいい。

次ページ>>診断が不可欠なのは「治る認知症」の疑いがあるとき

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