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介護アンケート

「水分補給食品」を活用した高齢者の脱水対策に関する調査結果

気温の高まりに伴って懸念されるのが、高齢者の脱水や熱中症です。消防庁の調べによると、5月11日~17日の7日間で、全国の熱中症による救急搬送は480件にのぼり、そのうち45.8%は高齢者が占めました。

高齢者は、体液量の減少や水分摂取の抑制などにより、容易に脱水を起こします。経口補水液や水分補給ゼリーなど、水分補給を目的とした食品(以下、「水分補給食品」)は数多く市販されていますが、実際にどれほど利用されているのでしょうか。
ケアマネジメント・オンラインは会員ケアマネジャーに対し、担当する利用者の水分補給食品の利用実態についてアンケート調査を行いました。調査は3月19日~3月25日に行い、480名のケアマネジャーから有効回答が得られました。

脱水対策が十分でない利用者がいる

現在担当している利用者のうち、水分補給食品を継続的に購入している利用者は何割程度いるか聞いたところ、「1割未満」と答えたケアマネジャーが348名(72.5%)で最も多い結果となりました。
一方、水分補給食品を継続して使用したほうがよいと思う利用者がどれくらいいるかたずねたところ、「1割未満」と答えたケアマネジャーは226名(47.1%)にとどまりました。
このことから、水分補給食品を活用した脱水対策の必要性がありながら、実際には十分な対策が行われていない利用者がいることが推測されます。

「1個150円以下」なら利用者や家族に勧めやすい

ケアマネジャーが利用者や家族に勧めたいと思える水分補給食品の特長についてたずねたところ、最も多かったのは「1個150円以下」で、410名のケアマネジャー(85.4%)が回答しました。
以降には「スーパーやドラッグストアなど近所で購入が可能なこと」(330名、68.8%)、「常温で保存できること」(308名、64.2%)が続きました。

同居家族の有無や要介護度は、購入に大きく影響しない

水分補給食品を実際に購入している世帯は、「不明等」を除くと、「家族との同居世帯(要介護4~5)」と回答したケアマネジャーが121名(25.2%)で最も多く、次いで「独居高齢者世帯(要支援1~要介護1)」(110名、22.9%)という結果でした。
反対に、最も少なかった回答は「家族との同居世帯(要支援1~要介護1)」(46名、9.6%)でしたが、回答全体をみると、同居や要介護度の違いは、購入にそれほど影響しないことがわかりました。

「ドラッグストア」での購入最多、今後は「コンビニ」でも購入できるように

水分補給食品の購入先については、「ドラッグストア」が圧倒的に多く、333名のケアマネジャー(69.4%)が回答しました。以降には、「スーパーマーケット」(154名、32.1%)、「調剤薬局」(77名、16.0%)が続きました。
また、水分補給食品を購入できるとよいと思う場所・方法をたずねたところ、「コンビニ」(363名、75.6%)が最も多い結果となりました。そのほかには、「病院の売店」(168名、35.0%)、「宅配弁当や宅配牛乳などと合わせた注文」(167名、34.8%)などの回答も寄せられました。

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